2025年6月の主要7カ国首脳会議（G7サミット）は、カナダ西部アルバータ州カナナスキスで開かれる。だが、このG7サミットの先行きに早くも風雲急を告げる。開催が危ぶまれているというのではない。果たして主要7カ国の首脳は、世界がいま直面する多くの難題解決に向けて建設的、且つ具体的な議論を通じて前に進むことが出来るのだろうか。 　残念ながら、それは極めて難しい。理由は幾つもある。先ずは議長国カナダのジャスティン・トルドー首相がすでに辞任表明していることだ。9年間の長きにわたって首相の座にあったトルドー氏は昨年11月の米大統領選以降、ドナルド・トランプ次期大統領によって不法移民・麻薬フェンタニル流入問題から全ての輸入品に対する追加関税25％賦課に至るまでトコトン弄られてきた。カナダも他の西側主要国同様に、景気減速や積極的な気候政策などリベラル路線への不満が高まり与党・自由党の弱体化の上に世界的な反移民感情の波に呑まれてトルドー政権の支持率は低下の一途を辿った。 　さらにトランプ氏は、こうした内政問題を抱える上に国内で右派ポピュリズムが台頭するフランスのエマニュエル・マクロン大統領、ドイツのオ…